就職活動に学歴は必要?

就職活動に学歴は必要?

こんにちは!

東大卒サラリーマンのタカです。

 

今日は毛色を変えて就職活動(企業の側から見たら採用活動)について書いていきたいと思います。

ずばり今日のテーマは

就職活動に学歴は必要?

です。

 

もう令和の時代においては

「いい大学を出て、いい会社に入れ」

とかいう親も減ってきていると思いますが、

そもそも、いい大学を出たらいい会社に入れるのでしょうか?

 

今日は東大受験に現役合格し、そのまま大企業に入り、

営業をする傍ら、採用活動にも携わる私の目線で回答していきます。

 

【大前提】勉強ができること≠仕事ができること

この話に入る前に触れて置かなければならない大前提があります。

それは「勉強ができること」と「仕事ができること」は異なるということです。

 

東大卒業生としての私自身の自戒も含みますが、

仕事は暗記力や計算力や読解力だけでは回りません。

 

もちろんそういった基礎スキルはどこまで行っても大事なのですが、

実際のビジネスにおいてはコミュニケーション能力や段取り力が重要ですし、

1ヶ月かけて100点の回答をするより、

1週間で80点の回答を求められたりします。

 

実社会で活躍しているサラリーマンには難関大学出身でない人はたくさんいますし、

難関大学を出ても窓際社員の人もおり、

サラリーマンとして活躍する必要条件は個々人の努力であり、才能であり、センスであって、学歴ではないのです

 

【問い】いい大学に入るといい会社に入りやすいのか?

本題になりますが、

いい大学に入るといい会社に入りやすいのか?

その回答は今の日本ではYesです

 

徐々に就職活動のあり方も、

面接での採用からインターンシップでの働きを通じての採用に切り替わってきており、

将来的には学生を取り巻く環境も変わってくるかもしれませんが、

現時点ではいい大学のほうが採用選考を通過しやすいです。

 

なぜ学歴が採用に影響してしまうかというと企業側の事情が大きいのです。

学歴をフィルタに掛けることで、

①学生と総当りを避けることで企業側の採用に掛けるマンパワーを節約する

②有望な学生の深堀りや惹き付けに時間を割く

ことができるからです。

 

①企業のマンパワーの節約

採用のシーズンになると各企業にたくさんのエントリーシートが送られてきます。

すべての学生と面談して、優秀かどうかチェックができればいいのですが、

企業も採用活動に割けるマンパワーには限りがあります

 

極端な例ですが、偏差値70のA大学と偏差値30のB大学があったときに、

学生が優秀である可能性はA大学のほうが高いのです。

興味のある分野がB大学にあって、大学で勉強を頑張ったり、

部活動で顕著な成績を残した学生がB大学にいる可能性もあるのですが、

マンパワーの制約の中で学歴によってチャンスに偏りが生まれてしまいます

 

更に会社によっては大学別に採用人数を決めているところもあるようです。

こういったことから、難関大学を出たほうがいい会社に入りやすいという事実が生まれています

②有望な学生の深堀りや惹き付けに時間を割く

皮肉なもので、就職活動は

・何社からも内々定がもらえる学生

・なかなか内々定がもらえない学生

に2極化されてしまいがちです。

(景気が良いと後者もそれなりに内々定が取れるのですが。。。)

 

なぜこういったことが起こるかというと、

ある企業にとって有望に見える学生は他の会社から見ても有望に見え、

有望学生の企業間での取り合いが発生しているからです。

内々定を出した上で、更に会社に愛着を持ってもらうように食事会をしたり・・・

有望学生を他社に行かせずに、自社に惹き付けることにはかなりマンパワーがかかるのです。

結果的にある程度ターゲットを絞り込んで、有望そうな学生にリソースを集中しているのです。

 

【まとめ】いい大学を出るといい会社に入りやすいが・・・

今の日本ではいい大学を出るといい会社に入りやすく、

逆にどこかでレールを外れると復帰しにくい構造が出来上がっています

 

私個人の思いとしては、もっとレールからの脱線に寛容になって、

学生の間にいろいろなチャレンジができる環境にしたほうが、

国全体として活力が生まれるのではないかと考えています。

 

例えば、

・大学卒業と同時に起業するも、うまく行かなかった人が、再度企業に入り直す

・大学を留年して、その期間に海外でインターンシップする

といった人材を評価できる社会に変わっていかないかと期待しています。

 

なおかつ、日本の社会環境としてはこれまで一流企業と言われていた会社たちが、

グローバル競争の中で経営破綻したり、赤字転落したりと、

これまでの親の世代の「いい会社」とこれからの「いい会社」は定義が変わってくるかもしれません。

 

いずれにしても、いちサラリーマンとして若者の輝ける日本になると嬉しいです。

 

 

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